手軽に楽しめて魅力が多いオンラインカジノですが、近年は違法性を指摘する声も目立ってきました。
中には逮捕されたというニュースもありますし、海外のディーラーが怪しげな経営をしているケースも考えられるので、不安に感じている方もあるかもしれません。

逮捕されるリスクは現状、極めて低い

特にただ遊んでいるだけで逮捕されてしまうと、好ましくない事態に陥ります。
会社への連絡や裁判、罰金などなど色々な不安が頭をよぎるのではないでしょうか。
そこで先に結論ですが、オンラインでカジノを楽しんでいても、逮捕されるリスクは現状、極めて低いと考えられています。
逮捕事例はこれまでにもかなり稀で、最後は不起訴を勝ち取っているのが理由です。
つまりオンラインカジノが違法だとして警察が身柄を拘束するなどしても、最終的には起訴されない可能性が高く、したがって警察は積極的な行動をとる見込みが少なくなったのです。

2016年に何があったのか？

事実2016年に一度だけ捕まえたのですが、それ以後は音沙汰無しの状況が続いています。
そこでリサーチしておきたいのは2016年に何があったのかです。
同じことをするか、それ以上にリスクが高い行動をとると警察のお世話になるリスクが高くなるかもしれません。
そのため当時の状況を把握して、似たようなリスクを冒さないようにすることが大切です。
たとえ最終的には不起訴になるとしても、それまでに略式命令が下ったり、警察の取り調べで時間を無駄にしたりと、リスクはあります。
このためできるだけ安全重視で、場合によっては危ないと感じた時にはカジノは使わない判断も大切になるのです。

日本人3名が単純賭博にあたるとの嫌疑をかけられて捕まった

さて2016年の事例ですが、京都府警サイバー犯罪対策課などが捜査した結果、海外で創設された無店舗型のオンラインカジノで遊んでいた日本人3名が、単純賭博にあたるとの嫌疑をかけられて捕まったと言うものです。
これまでもグレーゾーンと呼ばれることが多かったのですが、この事件だけ警察が「黒」だと断定したのには理由があります。
拠点は海外でしたが、ディーラーは日本人でサイトは完全日本語対応、営業時間も国内ユーザーに配慮した内容になっていたのが理由と考えられています。
これは海外で営業している運営者は捕まえられないものの、日本で遊んでいたユーザーは捕まえたことで、少しいびつな状況を作り出しました。
捕まった3名のうち2名は略式命令を受け入れて、罰金を払っています。
この略式命令は軽犯罪で使われる制度で、裁判をするのが面倒な時に、罰金命令に従うことで手間をかけずに法的処理を済ませる制度です。

司法は不起訴処分を相当とした

この事例では捕まったのはもちろん、家宅捜索や勾留などで2週間ほど大変な状況を経験していましたし、前例がないために罰金が妥当と判断したのかもしれません。
ただ残りの1名はこれを不服として、裁判で争う構えを見せました。
これは略式命令を良しとせず、正式な法廷の場で白黒をつけると言う選択肢です。
これに対して司法は不起訴処分を相当としました。
つまり裁判で争う前に、放免されたのです。
残りの2名も裁判を選んでいれば、罰金は払わずに済んだ可能性が高いと言われています。
このような事例があるため、今後も逮捕したとしても不起訴になる可能性が高く、警察は二の足を踏む状態になっているとも、そもそもこの事例自体がユーザーに向けた警告だったとも考えられています。

まとめ

いずれにせよ現状ではオンラインカジノを使っていて逮捕される可能性は低くなっていますが、ゼロではありません。
特に怪しいサービスを使ったり、危ない遊び方としているとリスクが考えられます。
今のところ法整備がないので合法とも違法とも言えない、宙ぶらりんな状況にあるので、色々な情報をチェックしながら安全重視で考えていきましょう。